MLB最新提案に選手側の反応は冷ややか

【ニューヨーク】メジャーリーグベースボール（MLB）が木曜日にニューヨークで行われた労使協約（CBA）交渉の場で新たな提案を提示したが、選手たちの反応は冷ややかなものだった。

選手会（MLBPA）が反発している最大の理由は、MLBがあらゆる制度変更をサラリーキャップ（年俸総額制限）の導入と結び付ける姿勢を崩していないためだ。サラリーキャップは、選手会と選手たちが組合の歴史を通じて一貫して反対してきた制度である。MLBが前回本格的にサラリーキャップ導入を推し進めた際には、232日間に及ぶストライキが実施され、1994年のワールドシリーズが中止となった。その後、1995年4月にようやくシーズンが再開された。

MLBの最新提案には、FA契約の大半を最長5年に制限すること、FA選手に対するクオリファイング・オファー制度の廃止、最低年俸の引き上げ、さらに年俸調停前選手向けボーナスプールの増額などが含まれている。しかし、これらの措置はいずれも、選手会がサラリーキャップを受け入れることを前提条件としている。選手側はこれまでも一貫して、サラリーキャップは交渉の対象外との立場を示している。

MLBPA暫定専務理事のブルース・マイヤー氏は次のように述べた。

「これまでのところ、リーグの提案はまったく真剣味に欠けるものであり、オーナーの利益を守るため、選手やファンを犠牲にして競技そのものを作り変えることを前提としている。リーグのPR戦略に惑わされないでほしい。彼らが何を主張しようとも、最終的な目的は、給与を抑制し、競争を阻害し、選手同士を対立させる仕組みの下で野球界を再構築することだ。そのような制度は競争環境の公平化にもつながらず、ファンの負担軽減にもならない。」

一方、選手会が5月下旬に提示した主要な経済提案は、収益分配制度の拡充、競争均衡税（CBT／贅沢税）の見直し、そして最低チーム給与総額の基準を満たしていない球団に課す新たな「Competitive Integrity Tax（競争健全性税）」の導入を柱としている。選手会は、こうした施策が競争力向上と低収益球団の支援につながると主張している。

今回の会合は、12月1日に失効する現行の労使協約（CBA）に代わる新たな協約締結に向けた最新の交渉だった。MLBは同日にロックアウトを実施するとみられており、実施された場合はトレードやFA契約をはじめとするオフシーズンの主な活動が凍結されることになる。

なお、MLBオーナー側は前回の労使協約が失効した2021年12月にもロックアウトを実施した。そのロックアウトは99日間続いたが、MLBとMLBPAは2022年3月10日に新たな労使協約で合意し、162試合のレギュラーシーズンは中断されることなく開催された。